転職に必要な費用とその内訳は?

実は転職をするにあたっては様々な費用が必要となります。 特に、在職中に転職する場合と離職後に転職活動を行う場合で大きく異なりますが、最低でも必要な費用とその内訳をご紹介します。

転職に必要な費用の内訳

最も負担の大きい費用は生活費です。特に、離職している場合これまでの収入がなくなるにもかかわらず、家賃や光熱費などの固定的な支出は転職活動中でも払い続けなければなりません。特にこれらの固定支出は食費などと違って節約することが難しい傾向にあります。ですから、離職してから転職活動を始めようと考えている方はゆとりをもった貯蓄額を心がけましょう

また、転職活動を通して出費の多くを占めるのが交通費です。一部の企業では一次面接を電話やビデオ通話を通して行う場合もありますが、必ず一回以上は応募先の企業へ向かうことになるでしょう。もし、現在の住まいから遠く離れている企業に入社を考えている場合、交通費は大きな出費となりますので注意が必要です。

そのほかにも履歴書の用意や添付する写真の印刷費用などの細かな出費は数多くあります。また、会社によってはスーツで面接を実施する場合もあるので、所持していない場合はそれらの購入費用も必要になってきます。さらに、勉強のための書籍購入費やセミナーへの参加費などの支出も考えられます。 転職先の企業によっては引っ越しが必要になる場合もあります。その場合引っ越し費用も加味しなくてはなりません。

転職にかかる費用は結局いくら?

結局必要な費用は人によりけりです。引っ越しの有無や在職中か離職中の転職活動かでも大きく変わるため、一概にいくら必要ということは難しいでしょう。 まずは転職活動中の費用として最も大きな割合を占める生活費に今現在何万円程度支出しているのかを把握しましょう。また、交通費は勤務希望先までの交通費と面接回数から概算することが可能です。また証明写真代金やスーツの費用など、様々な雑費として少なくとも約5万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

もしもお金が足りなくなってしまった場合

転職活動がなかなかうまくいかず、想定していた期間より転職活動が長引いてしまい、お金がなくなってしまうケースもあります。最悪の場合、面接の予定が決まっても、そこまでの交通費の支出が難しくなったり、履歴書の購入代が払えなくなったりしてしまったら、転職ができず悪循環に陥ってしまいます。

このような場合、まず考えるべき手段は雇用保険です。雇用保険とは、失業した際に生活面だけでなく、再び働くことを促進するために給付されるものです。受給資格は、雇用保険に12か月以上加入している場合ですが、一部例外などもあります。また、自己都合退職の場合は、3か月間の給付制限期間が設けられているので注意が必要です。受給するための手続きは管轄のハローワークにて行うことができます。ただし、支給額や支給期間については人によって異なりますので、事前の確認が必要となります。
参考:ハローワークインターネットサービス「基本手当について」

その他にも、アルバイトをしながら転職活動を行うという選択肢もあります。転職活動がうまくいかない期間が長く続くと、金銭的に苦しくなるだけでなく、精神的にもつらくなりやすい傾向にあります。アルバイトによって転職活動にかけることのできる時間は減少しますが、お金を稼ぐだけでなく精神的にもリフレッシュできるかもしれません。

参考記事 転職活動中にアルバイトをするときの注意点

さいごに

転職活動には様々な支出がつきまといますが、かかる費用は人それぞれです。特に離職後の転職活動を考えている場合には、充分なゆとりをもってから転職活動を始めるとよいでしょう。