転職活動をスムーズに始めるためにもなるべく円満に退職をしたいですよね。今回は退職後に転職活動を始める人向けの円満退職を成功させるためのポイントとその流れをまとめました。
円満退職を成功させるための6つのステップ
1.自分の意思を改めて確認する
今後のキャリアプランを含めて本当に退職をするべきなのか改めて確認します。もし引き止めがあった場合にも、それを振り切って退職を決断できるほど固い意思であるのか自分自身に問いましょう。特に、退職後に転職活動を始める場合には、転職先が決まっていないため、強い引き止めにあった際に決心が揺らいでしまう方がいます。現状を捨ててでも転職を決断するのか、改めて確認しましょう。また、家族の協力も必要になるので、早めのタイミングで相談をしましょう。
2.全体のスケジュールを決める
現職の繁忙期などを含めて、会社に悪影響がないタイミングで退職できる時期を探します。基本的に退職は、退職の意思を伝えてから2か月後ぐらいに実施できると考え、ゆとりをもってスケジュールを立てましょう。また、全体的なスケジュールを策定する際には、自分の貯金とよく相談するようにしましょう。転職活動中でも、様々な出費が発生するため、転職活動が終わる前に資金が尽きてしまう人もいます。そのようなことを避けるためにも自分の貯金額を踏まえていつまでに仕事を決めなければならないのかを確認しましょう。
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3.直属の上司に相談する
退職の意思が固まったらまずは直属の上司に退職したい旨を伝えます。この際に先に同僚や部下に退職の意思を伝えないようにしましょう。円満な退職を実現するためには直属の上司の支援が必要不可欠です。上司から最大限の支援を得るためにもまずは、上司に退職の意思があることを伝えるようにしましょう。
4.退職の準備をする
退職が正式に認められたら退職の準備を開始します。主な退職の準備は下記の通りです。
- 退職届の提出
- 引継ぎ準備
- あいさつの段取り
- 退職日の設定
5.退職当日
退職当日には返却すべきものや受け取らなければならない書類などがありますので、もらい忘れ、渡し忘れの内容にしましょう。特に雇用保険被保険者証は、失業手当を受け取る際に必ず必要となりますので、受け取りわすれのないようにしましょう。
- 健康保険証
- 身分証(社員証や社章など)
- 定期券
- 名刺
- 経費で購入したもの
- 書類やデータ
- 離職票
- 源泉徴収票
- 年金手帳
(会社が保管している場合) - 雇用保険被保険者証
(会社が保管している場合)
6.公的手続きを行う
前職から次の会社へ入社する際に一定の期間が空いてしまう場合、下記の手続きを行う必要があります。
- 雇用保険の給付手続き
- 健康保険の給付手続き
- 年金の変更手続き
- 住民税の支払い
円満退職を実現させるための注意点
退職理由に不満を挙げない
円満退職をするためにはいくら事実であっても避けるべき部分です。あくまで自分自身の都合ということにするなどして、会社への不満などへの言及は避けましょう。
退職をさせてもらえない場合には
退職は労働者の権利の一つであり、会社は社員を留め続けることは不可能です。法律では、退職は意思を表示してから2週間後に行うことができるようになっています。万が一、辞めさせてもらえない場合には、労働基準監督署に相談することも視野に入れましょう。
とはいえおすすめは在職中の転職
転職活動は、スケジュール通りに進まないことも多々あります。特に予想以上に内定が貰えない期間が長く続いてしまうと、面接会場に向かう交通費さえ出せないという状況に陥ることもあります。残念ながら、転職活動は何か月後に終了するという確約があるわけではありません。また、お金がないからとあまり行きたいと感じない会社へ転職することを決めてしまっても、転職先で納得して働くことは難しいでしょう。納得をする転職活動とするためにも、金銭的な部分で不安を感じることのない在職中の転職活動をおすすめします。